Officeライセンス系の話
ライセンス系、結局よくわからないですよね。
よく話題になるのは ↓ ですよね
Windows Server
Oracle database
Microsoftは規約が結構な頻度で変わるし、
Oracleの方は担当営業によって言う事が変わる、ってヤツです。
で、今回AWS EC2でOfficeライセンス込のAMIが出たのと、MSの規約がちょっと緩和された（？）らしいので、ちょっと触れたいと思います。
その前に、おさらいしとくと
VMC環境(AWSでいうDedicated Hostの位置付け)でいうと、2019年10月の規約変更が大きかったです。
専用ホスト クラウド サービスに関するマイクロソフト ライセンス条項の改定 - マイクロソフト ボリューム ライセンス
これは、ざっくり言うとWindows ServerやOfficeライセンスに関しては、SAなしでも
・2019年10月より前に買ったライセンスはBYOLしてもよいよ。ただしアップグレードは不可。
・2019年10以降のライセンスはBYOLダメよ。サービスプロパイダー(VMCならVMware)からSPLAの形態で新たに買いなさいよ。
って感じです。
↓ 2022年10月のMSの発表
New options for partner hosted cloud
結局よくわからないが、結論はAWSやVMCに関してはあまり変わりなし。
そもそもOfficeには2種類あります。
・昔ながらの買い切り型（ボリュームライセンスなど）
・Microsoft 365 Apps（旧：Office 365 ProPlus）などのサブスクリプション型
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BYOL |
2022年10月まで |
2022年10月～ |
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ソフトウェア アシュアランス付きボリューム ライセンスの BYOL |
- 専用ハードウェア上の任意のプロバイダーに許可されます。 - マルチテナント (「パブリック クラウド」) BYOL は、ライセンス モビリティ パートナーのステータスを持つプロバイダーにのみ許可されます。 |
- すべての認定アウトソーサーに許可されています。専用ハードウェアと共有ハードウェアに違いはありません。 - AWS、GCP、Alibaba: SA によるライセンス モビリティのみ。 - Azure: ライセンス モビリティ + Azure ハイブリッド使用特典。
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Office 365 アプリと Windows 11 VDI の BYOL |
- 専用ハードウェア上の任意のプロバイダーに許可されます。- マルチテナント (「パブリック クラウド」) BYOL は、QMTH ステータスのプロバイダーにのみ許可されます。 |
- 認定アウトソーシング業者および Azure に許可されます。専用ハードウェアと共有ハードウェアに違いはありません。 |
結論
・AWSやVMCでO365はどうやってもムリ
・買い切り型Officeなら可能。BYOLはNG。
という感じです。
VMCの場合、OfficeのSPLAはVMwareから買えないので、ベンダー経由でのSPLAでしか買えない状態です。
ちなみにサーバ側でOfficeをRPA的に使っている場合はまた別のライセンスがいりそうな。
↓ なぜかwordのまま公開されてますが、無人(Unattended)ライセンスというやつです。
https://www.microsoft.com/cms/api/am/binary/RE4ELC4
このあたりをすべて把握している生き字引マンが社内にいれば嬉しいなぁ。
